人手不足に悩む企業様・オーナー様必見！
特定技能ビザで
人材確保の悩みを解決!!
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初めてでも大丈夫！
ベトナム人特定技能の
特徴が全部わかります！
トレジャーだからこそ実現できる人材支援
トレジャーでは安心して人材を受け入れて頂くために
日本語や日本文化について充実した教育を行い、人材育成に力を入れております。
01
優秀かつ豊富な人材と
透明性のある募集体制で
企業様の採用コスト削減
02
ベトナム現地法人による
最高レベルの教育体制だから
日本人と同じように働ける
03
法務手続から日頃のお悩みまで
充実したサポート体制で安心
優秀かつ豊富な人材と
透明性のある募集体制
トレジャーはベトナム現地法人を持ち、ベトナム各地の提携校より人材を直接集めることで優秀な人材が集まりやすい仕組みとなっています。
これにより採用コストが大幅に削減できるので、企業様の採用に関わるご負担が改善されます。
豊富な実績と優秀な人材が悩みを解決
導入社数
累計75社
紹介人数
累計120人
在籍年数
平均5年
顧客満足度
98%
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ベトナム現地法人による
最高レベルの教育体制
トレジャーはベトナム現地法人に日本語学校・技能学校を完備しており、日本人講師による生きた日本語教育や日本での働き方・生活ルールの教育も行っております。
これにより、日本人と同じように即戦力として働ける人材をご提供でき、企業様の業務にスムーズに稼働させることが可能です。
安心なサポート体制の充実
募集から入社・在留満期までの一貫したサポート体制を構築しており、煩雑な総務関連の支援やビザのスムーズな手続きなど徹底支援いたします。
日本国内にも弊社のベトナム人スタッフが駐在しており、英語や母国語でのサポートにも対応しております。
サポート例
入社前
事前ガイダンスの実施
出入国する際の送迎
住居確保・生活に
必要な契約支援
生活オリエンテーション
入社後
日本語学習の
機会提供
相談または
苦情の対応
日本人との
交流促進
転職支援
(本人都合以外)
定期面談の実施、
行政機関への通報
(3ヶ月に1回以上)
ベトナム人材の活用で業務の悩みを一気に解決！
トレジャーが送り出す人材は十分な研修を受けているため技能・コミュニケーション能力の面で不安がありません。入職後の外国人労働者ならではの悩みも徹底サポートします！
あなたのビジネスの未来を支えるパートナーとして、トレジャーの特定技能サービスをぜひご活用ください！
日本で活躍している特定技能保有者からのメッセージ
日本でさらに成長する
特定非営利活動法人あじさい 様
介護は人の命を守る特別な仕事
特定非営利活動法人あじさい 様
いつか立派な料理人になる
株式会社DAIGOフードサービス 様
受け入れまでの流れ
専任スタッフが貴社に最適な採用プランを提案します！
国内在住人員の場合
国外在住人員の場合
様々な業界で特定技能保有者が活躍してます！
介護
ビル
クリーニング
素材業
産業機械
電気電子情報
関連製造業
建設
宿泊
造船・
船舶工業
自動車整備
航空
農業
漁業
飲食料品
製造業
外食業
よくあるご質問
Q
特定技能の採用が初めてで心配です。どうすれば良いですか？？
A
弊社は豊富なグループのノウハウを活かし、多くの企業様の外国人材採用を成功に導いてきました。また、登録支援機関としての支援サービスも幅広く提供しております。初めて外国人材の採用を検討されている方でも、安心してご相談いただけます。まずはお気軽にお問い合わせください。
Q
制度やビザの手続きが複雑で面倒なイメージです...？
A
弊社の専門スタッフがビザや在留資格の取得手続きを全面的にサポートいたします。また、制度の詳細についてはパーフェクトガイドブックでも徹底解説しております。お気軽に資料請求ください。
Q
海外人材の採用のコストが分かりづらくて困っています。具体的にどれくらいかかるのか知りたいです。？
A
企業様の状況を丁寧にヒアリングし、最適なプランをご提案させて頂きます。概算でのお見積りも可能ですのでお気軽にお問い合わせください。
Q
地方でも採用募集可能でしょうか？？
A
多くの求職者は、就労エリアが都心か地方かに関わらず働く意欲を持っています。弊社では全国の企業様に対応しており、地方での採用活動をお手伝いいたしますのでご安心ください。地方企業様の採用ニーズにも十分に対応可能です。
Q
特定技能で雇用した人材を、責任者ポストへ採用することは可能でしょうか？
A
特に責任者にしてはいけないという既定はないので、問題ありません。
Q
帰国した元技能実習生が特定技能として再入国する場合、費用はかかりますか？？
A
渡航費等をご負担いただきます。その他費用面でご不明な点がございましたらお気軽にお問合せください。
Q
特定技能の在留期間5年が修了した後は、移行などができるのでしょうか？
A
特定技能2号が開始した場合は可能ですが、現在は特定技能1号のみの発表のため5年間で帰国となります。